自己紹介

　1969年(昭和44年)生まれ50代男。妻・娘と三人で自己所有のマンション暮らし。埼玉県のベットタウンから東京に通勤する年収750万円の平凡なサラリーマン。資産運用のほか、副業・節約・ポイントを話題にします。  



コメント

コメントを投稿

にほんブログ村 投資ブログ 資産運用へ　にほんブログ村 株ブログ 投資信託へ　にほんブログ村 小遣いブログ ポイ活へ

このブログの人気の投稿

B/43をポイ活メインルートに組み入れました

　2022年の後半からRevolutの動きが怪しいので、代替手段としてB/43を検討していることを以前記事にしました。いくつかのテストを実施した結果、B/43をメインルートに組み入れることを決定しました。現在のポイ活メインルートは下記の通り５つのステップで構成されています。ルート全体での還元率は最大で3.0%となります。なお、記事の内容は2023年1月時点の情報です。 現在のポイ活メインルート（最大3.0%還元） 高還元クレカ（1.0%～2.0%） au Pay（0.5%）WAON・nanacoへ分岐 B/43（0%）自動車保険・JR定期券・買物 SBまとめ払い（0％）PayPay分岐→公共料金 SBカード（0.5%）各種チャージ・決済 １．高還元クレカ（1.0%～2.0%） 　au Payの残高へチャージできるクレジットカードは限定されています。国際ブランドがマスターカードであれば概ね対応していますが、楽天カードやリクルートカードのようにポイント対象外となるカードもあるので注意が必要なステップです。2.0%は三井住友カードゴールドNL（マスターカード）を年間100万円ぴったり利用し、かつ「マイペイすリボ」で0.5%嵩上げした還元率です。ポイ活民には常識ですが、マイペイすリボの毎月の残高は数百円となるように調整し、毎月のリボ手数料は数円だけ発生させています。厳密にいえば2.0%以下なのですが、便宜的に2.0%と表現しています。下限の1.0%は楽天銀行デビットカード（マスターカード）です。これは楽天ポイントの消化と現金化に便利です。しかも全額ポイントでチャージしてもそのチャージ額に1.0%の楽天ポイントが還元されます。まさにポイント・マトリョーシカですね。 ２．au Pay（0%～0.5%） 　最近何かと改悪が続く第二のステップです。現時点ではau PayからB/43へのチャージには0.5%のPontaポイントが還元されています。いつ改悪や閉鎖されるか分かりませんが可能な限り利用させて頂きます。仮にB/43へのチャージが改悪や閉鎖になったら、B/43へは高還元クレカから直接チャージするかもしれません。先日、au Payの請求書払いで2023年4月以降の支払がポイント還元対象外となるニュースが流れました。筆者は固定資産税や水道料金の支払に利用していたので残念です。これか...
続きを読む

驚愕、社員持株会は質屋だった

　筆者が勤務する会社には社員持株会があります。社員持株会とは、社員が毎月の給与や賞与から一定の金額を継続的に拠出して勤務先の会社の株式を取得し、社員の資産形成を目的とした制度です。上場会社の場合、社員持株会を経由すれば原則インサイダー取引から除外され、安全に勤務先の株式を保有できます。また自社の株式が値嵩株であっても、毎月少額の資金をつみたてて購入することが可能です。一方で非上場会社が社員持株会を設けるのは上場準備中の場合が多く、IPOにともなう値上がり益を社員に還元する狙いがあります。上場・非上場いずれの場合も資金の拠出時に会社から奨励金が出る場合があり、福利厚生の側面を持ち合わせています。そして会社側から見れば安定株主の確保につながるため、会社と社員がウィン・ウィンの関係になります。このようにさまざまなメリットや意義を持つ社員持株会ですが、ある日この制度に裏の狙いがあることを知りました。 　数年前、仕事の一環で勤務先の会社の株主名簿を見る機会がありました。上位株主には機関投資家や取引先、創業家に所縁のある個人が並びます。そのような中である役員（以後、役員A）に目が止まりました。役員Aは創業家とは無縁の純粋な従業員の出身です。資産家一族との噂もなく普通の庶民です。なのに異様なほど大量の株式を保有していました。仮にすべての株式を社員持株会で取得したとすれば、若いときから今まで毎月・毎賞与の上限まで拠出しないと到底不可能な株数でした。その瞬間、頭の中で新たなシナプスの結合を感じました。そうだったのか！そういうことかと。上場会社の役員になるような人は優秀な人ばかりです。ところがこの役員Aは上にも下にもYesマン。何を提案してもOKの返事しかしません。話すのが苦手で集会や会議での発言はゼロ。まったく害はないのですが付加価値を生んでいるとは思えない働きぶりで、通常なら課長職すら危うい人物だったのです。 　結局、役員Aは個人財産のほとんどを勤務先の株式で保有しました。「卵は一つのカゴに盛るな」という格言が広く知られているように、資産運用の世界では分散投資が常識です。この常識に背を向け、役員Aは人的資本に加え金融資産のすべてを勤務先に集中投資しました。普通の人は絶対にやらない極めて危険な賭けです。人生の全てを賭けたといっていいでしょう。そして役員Aは見事賭けに勝ったのです。賭け...
続きを読む

国民年金を満額受け取れるのか

　筆者は大学卒業後２２歳で就職し、新卒入社した会社に３０年近く勤めています。これまで転職した経験はなく、今後も転職するつもりはありません。何もなければこのまま定年まで勤め、その後再雇用制度を利用すれば６５歳まで働くことができます。 　特に若いころは国民年金に加入したという意識はなく、給料から年金の名目で結構な金額が天引きされている程度の認識でした。このまま６０歳の定年を向かえると、国民年金には３８年間(456か月)加入する計算になります。国民年金を満額もらうための加入期間４０年間(480か月)には２年間(24か月)ほど足りません。 　簡易的に老齢基礎年金の1か月の単価を1,627円（≒780,900円÷480か月）とすると、未加入２年間(24か月)の影響額は年額で39,072円（≒1,628円x24か月）となります。満額に比べ毎月3,256円少ない受給となります。これを多いとみるか少ないと見るかは人それぞれ。もらえたら嬉しいけど何か無理をしてまで固執する金額でもない、そんな微妙な金額です。 　しかしよくよく調べてみると、国民年金ではなく厚生年金のほうに経過的加算と呼ばれる部分があって、６０歳以降も働いて一定期間厚生年金を納めることで、国民年金未加入期間の減額分を補ってくれることがわかりました。結論としては筆者の場合、定年後２年間働けば、老齢基礎年金を実質的に満額受給できるようです。 　公的年金制度は複雑で取っつきにくいですが、様々なケースをカバーして真面目に保険料を納め続けた人を損させない仕組みになっています。制度自体が複雑なのも仕方がないのかもしれません。ともかく筆者は国民年金に関して心配無用、健康に気を付けて６２歳まで働くだけです。FIREには程遠いですが、悠々自適な夢の年金生活へ向けて頑張りたいと思います。
続きを読む