平凡54歳会社員が退職金を試算した結果

　筆者は今年54歳になるサラリーマン。あと6年もすれば定年をむかえ退職金を手にすることが出来ます。これ自体とても楽しみなのですが、実際、退職金はどれくらい貰えるのでしょうか？  これまで深く考えることはなかったのですが、定年退職を身近に感じる年齢となり改めて退職金について考えてみた次第です。いうまでもなく退職金は公的年金と共に最も重要な老後資金です。この二つがどれほどの金額となるかによって老後の生活は大きく変わります。そのようなわけで具体的な退職金の額を計算してみました。

　筆者が勤務先する会社は確定給付年金法に基づく企業年金基金を運営しており、会社は従業員の退職金の原資を毎月積み立てています。これは一般に確定給付企業年金【DB】と呼ばれる制度です。退職金を計算するために企業年金基金の規約を初めて見たのですが、それはA4用紙で50ページを超える長大な文章の塊、とんでもない情報量でした。そのうえ「仮想個人勘定残高」とやらはじめて目にする言葉が飛び交います。我慢して読み進め何とか現在の想定で計算したところ、退職金の額は概算で「2,260万円」となりました。ムムム・・・果たしてこれは多いのか？少ないのか？

　厚生労働省「令和3年賃金事情等総合調査」によれば、大企業226社において大学卒の男性が22歳で入社し、同一企業に定年退職するまで勤務した場合の平均退職金額は「2,230百万円」とのこと。筆者は22歳で入社し転職していませんので厚生労働省の調査モデルと完全に条件が一致します。そしてなんと筆者の退職金は平均とほぼ同額でした。これまで自分自身のことを平凡などこにでもいる男だと思っていましたが、退職金でもそのことが証明されてしまいました。ともあれ世間を騒がせた２千万円問題は筆者に関係ないことが分かりホッとした次第です。

　もう少し掘り下げると、退職金（又は年金）の原資となる仮想個人勘定残高2,260万円は第一と第二の二つの仮想残高に分かれていました。第一仮想残高は250万円で定期年金か一時金での受け取りができ、第二仮想残高は2,010万円で終身年金か一時金で受け取ることが出来ます。第一の250万円は一時金で、第二の2,010万円はすべて終身年金で受け取ろうと考えています。はじめ第二も一時金で受け取ることを考えたのですが、退職所得控除をオーバーして課税されてしまうことに加え、終身年金の利回りの下限が２％台と結構高めに保証されていることが分かり、すべて年金で受け取る予定です。ちなみに概算ではありますが第二仮想残高をすべて終身年金とした場合の税引後受取額は年120万円。これを厚生年金と合わせて死ぬまで受け取れることになります。